中国不要論

中国不要論

電子版情報

価格
各販売サイトでご確認ください
配信日
2017/02/07
形式
ePub
〈 電子版情報 〉
中国不要論(小学館新書)
Jp-e : 098252830000d0000000
仮想敵国に経済依存すれば、属国化する!

 中国経済が失速して、株価が大暴落したのが2015年のこと。しかし、中国共産党による介入で再び不動産バブルが起こり、そのバブルが崩壊するのは時間の問題とされている。そんな状況下でも中国共産党政府は、まさにやりたい放題だ。日本の領海や領空を頻繁に侵犯したかと思えば、南沙諸島を不当に埋め立てている。日米やASEAN諸国からどれだけ批判されようとも、中国側は岩礁埋め立て、軍事基地を次々と建設し、南シナ海を囲む「九段線」の実効支配を進めている。
 ところが、日本の大手メディアは中国に対し、及び腰だ。実は日本の新聞社やNHKをはじめとするテレビ局は「日中記者交換協定」というものを結んでおり、中国に対して不利な報道をしないように決められているのだ。だから、中国の真実について報じようとしない。そればかりか「中国なしでは日本経済は成り立たない」などとミスリードを連発し、ビジネス界でも当たり前のように受け入れている。果たして本当なのか。 公式データを元に調べて見ると日本は中国に経済依存などしていないし、むしろ中国と付き合うことのリスクの方が高いことが窺える。日本経済は中国がなくともまったく困らないのだ。

あなたにオススメ!

  • 中国崩壊後の世界
  • 池上彰の世界の見方 中国・香…
  • 十三億分の一の男 中国皇帝を…
  • 東京五輪後の日本経済
  • 習近平の「反日」作戦
同じ著者の書籍からさがす

発売日でさがす一覧へ

SUNMONTUEWEDTHUFRISAT
      1
2345678
9101112131415
16171819202122
23242526272829
3031